最近死にかけのアクションカメラメーカーGoProが、収益改善策として2億ドルのコストを削減する目標を掲げ、その取り組みとして、1000万ドルを掛けて270人の人員を削減したことを発表しました。
これは、全従業員の18%をリストラしたことになります。
GoProがここまで落ち込んだ理由は、まずはじめに、SONYなどのライバルメーカーの台頭と、中華メーカーによる格安アクションカメラの台頭により、「Hero」の売り上げが一時期よりも落ち込んでいた事が挙げられます。
その中で巻き返しを図るべく、新型アクションカメラの「Hero 5」とGoPro用ドローン「Karma」が登場したわけですが、「Hero 5」の生産は大きく遅れ、満を持して発売したはずのドローン「Karma」は、電源のトラブルにより全台数リコールになりました。その影響で、2016年には3億7,300万ドルを損失、株価も最安値を記録しています。
もはや、呪われているとしか思えない最近のGoPro。
アクションカメラのパイオニアだけに、この落ちぶれっぷりにはもの悲しいものがあります。
ブランド力の高い高価なアクションカメラは一定の需要を獲得していますが、多くのユーザーに「中華アクションカメラでも十分」だということが浸透してきている今、アクションカメラ一本で食っていくのはかなり難しそうです。それでもGoProはアクションカメラを売り続けています。
今年の後半、新型モデルとなる「Hero 6」が発売予定となっています。
- Source GoPro Inc.
- Via The Verge
