スマホ業界で四面楚歌になるHuawei、発売済のスマホは影響無し

Huawei p30pro

さらに加熱する米中貿易戦争、米国ではハードウェアとソフトウェアの両方からHuawei製品排除の動きが一気に強まっています。

まずロイターの報道によると、米国商務省の命令によりGoogleがHuaweiと取引を中止するということ。HuaweiのスマートフォンがBANされる可能性が高まっています。 

Huaweiのスマートフォンユーザーにとっては最悪の状況と言えそうですが、Googleの広報によると、すでに発売されているHuaweiのスマートフォンについては、Google Play Storeなどのサービスは引き続き使えるとのこと。

ただし、今後発売されるスマートフォンに関しては、Google Play Store、YouTube、Google Maps、GmailなどのGoogleのサービスにアクセスできなくなる可能性が高いと見られています。また、OSのAndroidに関しては、オープンソースのバージョンしか使えなくなります。

そしてハードウェアでは、Intel、Qualcomm、Xilinx、Broadcomといった米国の半導体メーカーが、Huaweiにパーツを供給することを停止する措置をとるということ。

ソフトウェアとハードウェアの両面で、四面楚歌状態になったHuaweiのスマートフォン。

ハードウェアだけなら、中国や台湾、韓国、そして日本メーカーのパーツで代用はできそうですが、OSのAndroidがオープンソースバージョンしか使えなくなる、Google Playからアプリやゲームをダウンロードできない、Google Mapが使えない、YouTubeが観れないとなれば、(Googleをブロックしている)中国国内を除いてHuaweiの勢いが完全にそがれることは間違いありません。

ただ、半導体メーカーにとっては大口の取引先が無くなるわけで、米国企業にとってもかなりの痛みを伴いますが、どうなんでしょうか?

この先の米中貿易戦争の動きがどうなるか読めない状況で、Huaweiのスマートフォンを購入するのは、かなりリスキーかなと思います。現行のHuaweiのスマートフォンがどれだけの投げ売りになるのかわかりませんが、いずれもGoogle次第な感じですね。

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