さらに加熱する米中貿易戦争、米国ではハードウェアとソフトウェアの両方からHuawei製品排除の動きが一気に強まっています。
まずロイターの報道によると、米国商務省の命令によりGoogleがHuaweiと取引を中止するということ。HuaweiのスマートフォンがBANされる可能性が高まっています。
Huaweiのスマートフォンユーザーにとっては最悪の状況と言えそうですが、Googleの広報によると、すでに発売されているHuaweiのスマートフォンについては、Google Play Storeなどのサービスは引き続き使えるとのこと。
ただし、今後発売されるスマートフォンに関しては、Google Play Store、YouTube、Google Maps、GmailなどのGoogleのサービスにアクセスできなくなる可能性が高いと見られています。また、OSのAndroidに関しては、オープンソースのバージョンしか使えなくなります。
そしてハードウェアでは、Intel、Qualcomm、Xilinx、Broadcomといった米国の半導体メーカーが、Huaweiにパーツを供給することを停止する措置をとるということ。
ソフトウェアとハードウェアの両面で、四面楚歌状態になったHuaweiのスマートフォン。
ハードウェアだけなら、中国や台湾、韓国、そして日本メーカーのパーツで代用はできそうですが、OSのAndroidがオープンソースバージョンしか使えなくなる、Google Playからアプリやゲームをダウンロードできない、Google Mapが使えない、YouTubeが観れないとなれば、（Googleをブロックしている）中国国内を除いてHuaweiの勢いが完全にそがれることは間違いありません。
ただ、半導体メーカーにとっては大口の取引先が無くなるわけで、米国企業にとってもかなりの痛みを伴いますが、どうなんでしょうか？
この先の米中貿易戦争の動きがどうなるか読めない状況で、Huaweiのスマートフォンを購入するのは、かなりリスキーかなと思います。現行のHuaweiのスマートフォンがどれだけの投げ売りになるのかわかりませんが、いずれもGoogle次第な感じですね。
（P20 ProやP30 Proが激安なら・・・ちょっと欲しいかも、単なる板状のデジカメとして）
- Source Reuters
- Source Bloomberg
- Source ロイター
