世界のスマートフォン市場の分析を行ったCanalysの調査によると、2025年の第1四半期に出荷されたiPhoneは5,500万台で、サムスンに次いで2位に。これにより、iPhoneの市場シェアは19%になっています。
トランプ関税の影響を受けながらもシェアを拡大した理由としては、アジア新興市場においてiPhone 16eの販売が好調だったことと、米国市場においては駆け込み需要があったためと考えられています。
（スマートフォン世界シェアのグラフ。サムスンとAppleが2強。中国メーカーではXiaomiがトップとして不動の地位を築いている。）
米国では、トランプ関税によりiPhoneが値上がりする前に購入しておこうという駆け込み需要がありましたが、Appleは、トランプ関税の発動前に中国やインドから大量のiPhoneの在庫を米国に緊急輸入していました。この判断により、米国内のiPhoneの在庫は豊富にあったため、駆け込み需要によりiPhoneの売上を伸ばすことになったと予想されています。
今後、米国に輸入されるAppleデバイスについては、iPhone以外のデバイスはベトナムから輸入される形になります。iPhoneについては中国とインドから輸入されますが、生産拠点をインドへとシフトさせていくことでトランプ関税をできるだけ緩和させることを目指しています。
- Source Canalys Newsroom
