ここ最近、24時間営業をやめるお店や営業時間を短縮するお店が少しずつ増えてきました。
個人経営のお店ならまだしも、大手のチェーン店などでも時短営業の店舗が出てきています。
某コンビニの一件以来、注目されている24時間営業の是非と営業時間の短縮。
利用する側からすると、24時間営業しているお店があったほうが安心感があるというのはありますが、実際に深夜帯のコンビニや飲食店を利用するのは稀です。高齢化していく日本においては、24時間営業のコンビニや飲食店のニーズは10年、20年前よりも低下しているのは確かですし、収益の低い時間帯の営業をカットするのは当然の措置といえます。
でも、営業時間を短縮したら売上に悪い影響が出るんじゃないの？
普通はそう思いますよね。
でも、実践してみたら実はそうでもなかったという一例があります。
Nikeのスニーカー販売アプリ（といってもレアスニーカーは一切買えない）SNKRSで、SMS認証が届かないという不具合が発生しています。
「明日発売のラインナップをチェックしよう」という通知がきたのでタップして開くと、携帯電話番号の確認画面が表示され、電話番号を入力したのにSMSは届かずに音沙汰なし。
おかしいな？
と思い数回コードを送信していると・・・
「試行回数の上限を超えたため、メッセージを送信できません」
これは？
ドコモが2020年1月1日より、1ヶ月に使えるデータ量を30GB増量して、合計で60GBも使えるようになる「ギガホ増量キャンペーン」が実施するということで、ヘビーユーザーを中心にちょっと話題となっています。
キャンペーン期間は2020年1月1日〜未定となっていて、いつまで続くかは分かりませんが、少なくとも、すぐに終了するということは無さそうです。
月々のデータ使用量が30GBを超える人というと・・・
そういうヘビーユーザーの人にとっては、メチャクチャいいキャンペーンとなりそう。
YouTubeから、重要な変更に伴うお願いというメールが届いていました。
児童オンラインプライバシー保護法COPPAを遵守するために、YouTubeチャンネルまたはアップした動画が子供向け コンテンツである場合は、申告義務が発生するというものでした。
子供向けコンテンツとして設定するとどうなるのか？
まず、パーソナライズド広告が掲載されなくなります。
さらに、コメントやチャット、寄付ボタン、再生リストへの保存など複数の機能も無効化されてしまいます。
一方、子供向けコンテンツが無いチャンネルでは、設定を行うことでこれまでと変わらずYouTubeチャンネルを運営できるので、ちゃんと申請しておきましょう。
先日、Amazonから「あなたのAmazonアカウントはセキュリティ上の理由で中断されました」という穏やかじゃない件名のメールが届きました。
とうとうBANされたか！？
チェックしてみるとこんな感じ。
「誰かがあなたのamazonアカウントで他のデバイスから購入しようとしました。そうでなければ、Amazonの保護におけるセキュリティと整合性の問題により、セキュリティ上の理由からアカウントがロックされます。」
内容は、第三者がAmazonアカウントにログインして商品を購入しようとしたので、一時的にアカウントが停止されているといったもの・・・ですが、所々、文章がおかしくないですかこれ？
