Appleが、旧型iPhoneのパフォーマンスを意図的に落としていた問題を受けて、iPhoneのバッテリー交換費用を79ドルから29ドル（日本では8,800円から3,200円）に値下げしましたが、この影響で、2018年のiPhoneの売上は4%減少するだろうとバークレイズのアナリストが予測しています。
iPhone 6s以降の全機種でバッテリーの交換費用が値下げされたことで、iPhoneの買い控えが起こるからだといいます。
通常、バッテリーの無償交換プログラムでは、診断を行い異常が見つかった場合のみ対象となりますが、今回は単にバッテリー交換費用の値下げ。つまり、バッテリーに異常があろうがなかろうが交換費用は3,200円ということになり、旧機種を持っている殆どのiPhoneユーザーが殺到すると思われます。
バッテリーの値下げは12月まで実施されます。アナリストの見積もりによると、バッテリー交換を済ませたiPhoneユーザーの3割が今年は新しいiPhoneを購入しないとすると、約16万台のiPhoneが売れ残ることになり、売上は4%ダウンするとのこと。
バークレイズのアナリストが言っている点で、株価操作が目的なんじゃないのという気もしますが、理屈は通っています。実際に、バッテリーを3,200円で交換するだけで従来のサクサク動作に戻るなら、新しいiPhoneを買わなくてもいいやと考えるのは普通。
その辺は、Appleもわかっているでしょうから、バッテリー交換後はiOSのアップデートは控えたほうがいいでしょう。今回の一件で、これまでは噂レベルだった“計画的陳腐化”が実際に行われていたことが明らかになったわけですから、一度あることは二度ある・・・かもしれません。
どちらにしても、旧機種でのiOSアップデートには少し慎重になったほうが良さそうです。
- Source CNBC
- Via CNET
